（財）日本スポーツクラブ協会編：「スポーツクラブ白書2000」、2001年３月
第６章 21世紀のスポーツクラブ育成施策 2001-2010年
6-4. 総合型地域スポーツクラブ育成のポイント
総合型地域スポーツクラブとは、種目やチーム、年代の枠を超えた一つのクラブとして、子どもから高齢者、障害者も含め、誰もが生涯にわたってスポーツを楽しむことができるしくみである。運営スタッフや指導者の充実、情報の一本化、多様な財源確保や施設の管理運営など、自分たちの手でクラブを成長・発展させ、組織的力量を高めることができれば、地域スポーツの振興や競技力向上のみならず地域社会の活性化にも貢献する団体として、社会からも一定の評価を受けることは間違いないだろう。
１ クラブを立ち上げよう
仕掛けやきっかけづくりは行政であっても、創設されたクラブを運営し育てる主体は、地域の住民であるといった原則に立つことが重要なポイントである。
（１）現状の把握
クラブ立ち上げの第１歩は、わがまちの「現状把握」からのスタートである。市町村教育委員会は、現状把握のための資料や情報の収集、さらには調査等を行い、総合型地域スポーツクラブ設立に向けた準備を進めるとともに、地域で主体的にクラブつくりに取り組む人たちに対しても積極的に情報を提供しよう。
（２）地域住民の理解の促進と推進グループの形成
次のステップは、地域住民の理解の促進、そして設立準備委員会の主要メンバーとなるキーパーソンの発掘と推進グループの形成である。この段階では、各スポーツ団体において役職を持つ人だけにこだわらず、いかに多くの実働的な人材に理解と協力を得ることができるかが、地域スポーツクラブの将来を大きく左右することにつながる。
（３）既存スポーツ関係団体との連携
早くクラブを軌道に乗せたいという焦りから、一気に関係者の合意を獲得し、創設期から巻き込んでいこうとした場合の多くが、早い段階で既存スポーツ団体間との軋轢や厚い壁に当たってしまい、立ち止まってしまうケースも少なくない。あくまでも協力・支援が可能な団体と連携し、その他の団体も少しずつ歩み寄るというスタンスで前進していこう。
（４）理念の共有化
総合型地域スポーツクラブを育成することが地域社会に対してどのような効用をもたらすのかについて具体的に話合い、理念の共有化を図ることが大切である。つまり、あえて種目や年代の枠を超えてまでいっしょのクラブを目指すには、スポーツ全体の底上げや地域の活性化につながる点を簡潔な言葉で表現することに他ならない。
（５）設立準備委員会の結成
いよいよ設立準備委員会の結成である。文字通り、クラブの規約、組織、事業などをクラブ設立総会で審議・決定し、クラブが具体的な活動に着手できるよう準備作業を行うことが任務である。この段階で、いかに「住民主体」の運営に切りかえることができるかが大切なポイントである。事務局は民主体で構成し、行政は側面から全面的にバックアップするといった協力体制を確立しよう。
（６）クラブの設立
クラブの理念・目的の明確化、活動計画、予算や資金計画の策定、更にクラブ設立後、直ちに活動が開始できるように活動拠点の確保、会員や指導者の確保なども同時並行的に進めることが大切である。
設立総会は、会員が準備委員会での準備作業の成果を確認し、決定する最初の機会であると同時に、地域社会に対して目に見える形でクラブの設立を宣言する場である。会員にとっては、象徴的なイベントとしてお互いの意識やつながりを強めることができると同時に、新聞やテレビ等のメディア、市町村の広報誌を考慮することによって、広く一般の認知を得ることができるだろう。
２ 自主運営のノウハウ
総合型地域スポーツクラブを運営する上で大切なことは、会員自身が参加者であると同時に、クラブを運営する一員であるという意識改革を継続的に行っていくことに尽きる。
（１）クラブマネージャーの役割
総合型地域スポーツクラブは一つの経営体であり、組織の運営管理（マネジメント）を統括するクラブマネージャーの存在は欠かせない。会員の意見や運営委員会の意向を反映した、魅力あるクラブづくりを目指したい。
（２）多様な財源の確保
総合型地域スポーツクラブの財源には、「会費」「事業収入」「寄付」「受託（委託）」「助成・補助」といった財源確保の方法が考えられる。会費収入を基本としつつも、常にアンテナを高く掲げ、多様な資金調達についての情報の入手につとめることが求められる。
（３）魅力的な活動プログラム
総合型地域スポーツクラブとは、地域住民の立場から見た場合に、魅力的なクラブであることが前提である。単に形だけ整えたとしても、「これまでとあまり変わらない」といった声が出ないように、常にそのプログラムの見直しや改善には力を入れる必要がある。
（４）広報活動
地域住民がクラブを偶然見つけてやってくるまで、じっと待っているのは賢明ではない。「活動に参加したい」「クラブ会員になりたい」という気持ちになるように、積極的に働きかける必要がある。ポスター、チラシ、リーフレット、口コミなど様々な媒体を通して、わかりやすく伝えることが大切である。
また、インターネットやホームページを活用した情報提供は、総合型地域スポーツクラブの運営にとって欠かせないものになってくる。入会申込み、会費の納入、施設の予約、年間スケジュールやイベント情報、指導者やボランティアの募集など、双方向性コミュニケーションに適した情報ネットワークの構築もあわせて考えたい。
（５）クラブハウス（交流の場）と活動拠点
総合型地域スポーツクラブは、単にスポーツ活動の場であるだけではなく、地域住民の活発な交流が期待されるコミュニケーションの場である。会員や地域住民が交流する場として、クラブハウスは重要な役割を果たす。また、定期的、継続的なスポーツ活動を行うためには、決まった曜日の決まった時間に利用することができる「拠点施設」が身近なところに確保されていることが重要である。
（６）ＮＰＯ法人格の取得
総合型地域スポーツクラブが継続的に事業を展開するためには、クラブ自身が権利義務の主体となる法人化が重要である。公共スポーツ施設の管理運営やスポーツ教室・イベントの実施など、行政からの業務委託を受けることも考えられる。住民と行政の新しいパートナーシップが育まれ、地域スポーツ文化の創造につながると思われる。
（７）後継者としての指導者の養成
総合型地域スポーツクラブは、一貫した指導体制と永続的な運営が期待されている。専門的な指導者の配置や引退後の競技者がコーチとして活躍する場を保証したい。後継者を育てるしくみを確立したいものである。
（８）リスクマネジメント
総合型地域スポーツクラブは、多種目、多世代、多様なレベルのニーズに応えることのできるクラブである。多様性を持ち多くの地域住民で支え育成するクラブを安定的、恒久的に運営していくためには、思わぬ事故やケガ等に適切に対処する「転ばぬ先の杖」ともいうべきリスクマネジメント(危機管理)が必要である。